インプラントが保険適用される条件とは？
通常の虫歯治療や入れ歯、ブリッジなどは健康保険が適用されますが、インプラント治療では、保険適用される場合とそうでない場合があります。
特に、インプラントの場合、他の歯科治療に比べて治療費が高額になることがあるため、ご自身が受けられるインプラントの治療が保険適用されるのか、
それとも適用外なのかということを知っておくことは大変重要なことです。
ここでは保険適用の条件ご紹介します参考にどうぞ。
インプラントに保険適用できるケース
「腫瘍、顎骨骨髄炎、外傷等により広範囲な顎骨欠損または歯槽骨欠損症例」が適応となります。
「歯根破折や歯周病など」で抜歯になった場合は適応されません。
注意点となります。
インプラントに保険適用の場合の料金体系（保険点数改定で変更になります）
・広範囲顎骨支持型補綴診断料：1800点
・広範囲顎骨支持型装置埋入手術：二回法による手術：
一次手術：11500点
二次手術：4500点
・広範囲顎骨支持型補綴（インプラント義歯）：
ブリッジ形態のもの：18000点
床義歯形態のもの：13000点
※材料費 別
インプラントは保険が利かないから高い、自費治療なんてと思っていた、と思い込んでおられた方には朗報かと存知ます。
失った歯は元のは戻りませんが、保険が使えるケースは利用して、歯に不便の無い生活をすごすことができるようできるといいですね。
保険診療と自由診療の違い
●保険診療とは
健康保険が適用される診療のことで、基本的に医療費の３割を自己負担すれば治療が受けられます。
保険で決められた方法や材料のみを使った場合で、虫歯を削ってプラスチックを詰めるレジン充填や金属の詰め物・被せ物のほか、
神経の除去、抜歯、ブリッジなどがあります。
●自由診療とは
健康保険や診療報酬の適用外のため自由診療は全額自己負担となるます。患者さんと医療機関との間で個別契約を結び費用や治療内容が決まります。
セラミックの詰め物や被せ物で歯を白く見せたい、歯列不正で歯並びをきれいにしたいなど、保険が適用されない材料使った場合や、噛む機能や審美性を向上させることを目的とした治療は自由診療となります。
歯科治療の場合・・・
保険診療となる歯科治療は、主に保険で決められた方法や材料を使った場合で、虫歯を削ってプラスチックを詰めるレジン充填や金属の詰め物・被せ物のほか、神経の除去、抜歯、ブリッジなどがあります。
反対に、セラミックの詰め物や被せ物で歯を白く見せたい、歯列矯正で歯並びをきれいにしたいなど、保険が適用されない材料使った場合や、噛む機能や見た目の美しさを向上させることを目的とした治療は自由診療となります。
一般的なインプラント治療には保険が適用されません
歯を失った部位に用いられるインプラント治療は、歯を喪失した原因によって保険適用されるかどうかが決まります。その中でも、原因として上位を占める「虫歯」「歯周病」「破損」によって歯を失った場合は、健康保険は適用されません。また、加齢による骨の吸収による歯の喪失も適用外となります。
●健康保険適用外となる項目
- 「虫歯」「歯周病」「破損」によって歯を失った場合
- 加齢による骨の吸収による歯の喪失など
- その他噛む機能や見た目の美しさを向上させることを目的とした治療
虫歯や歯周病の治療、抜歯などの基本的な歯科治療には保険適用されますが、これらの原因で歯を失った患者さんがインプラントを入れることは、噛む機能の向上を目的としていると判断されるため、健康保険の適用外になってしまいます。
保険が適用されるインプラント治療の条件
通常のインプラント治療は健康保険に適用外になりますが、次のようなブリッジや入れ歯で噛む機能を回復することができない症状の場合、インプラント治療に健康保険が適用されます。
インプラント治療で健康保険が適用されるケース
保険適用条件に当てはまる人は以下のようなケースの場合です。
- 病気や第三者行為の事故によって、顎の骨が広範囲に渡って欠損した
- 生まれつきの1/3以上の顎の骨の欠損や形成不全がみられると診断された
さらに条件が整った施設での治療が必須
インプラントの治療で保険が適用されるためには、次のような条件が整った施設で治療を受ける必要があります。
- 歯科または歯科口腔外科の病院であること
- 歯科または歯科口腔外科に5年以上の経験がある、または、3年以上のインプラント治療の経験がある常勤医師が2名以上配置されている
- 当直体制が整備されている
- 医療機器や医薬品の安全確保のための体制が整備されている
インプラントは医療費控除や高額療養費制度の対象です
インプラントの治療にかかる費用が高額なため、治療を受けることが難しい場合、医療費負担を軽くする国の制度を利用することができます。インプラント治療が対象となる医療費控除と高額療養費制度の概要は次の通りです。
医療費控除とは
医療費控除とは、1月1日から12月31日までに支払った医療費に対して受けられる所得控除のことで、最高で200万円まで控除の対象となります。医療費控除を受けるためには、翌年の確定申告期間に、最寄りの税務署に確定申告書、源泉徴収票などを提出が必要です。
高額療養費制度とは
高額療養費制度とは、家計の負担を軽減するために、1ヶ月に支払う医療費が一定の金額を超えた場合に超過分を支給してくれる制度です。上限額は、所得や年齢によって異なり、また、世帯合算や多数回該当によって、さらに負担が軽くなります。
高額療養費についての不明点は、お手持ちの健康保険証の保険者までお問い合わせください。